長期投資でも実はアクティブ投信が有利な理由（東洋経済オンライン）
6月13日付けの東洋経済オンラインに「長期投資でも実はアクティブ投信が有利な理由」というタイトルのセゾン投信の中野晴啓社長のインタビュー記事が掲載されていた。
その内容を要約すると「下げ局面で強みを発揮するアクティブファンドに注目すべき」ということになる。
ファンドマネジャーの運用次第で「上昇相場ではインデックスファンドに適わないが、下げ相場ではインデックスを上回る運用が可能」ということを言いたいらしい。
記事全体を読んだ感想は、自社のファンド（２本しかないがどちらもアクティブファンド）への誘導を狙った発言であることは明白だということだ。
そもそも記事のなかで、資産運用にあたってとても重要な信託報酬などの運用コストについてまったく触れていないこと、が説得力を欠いている。
ついでに言えば、３ページ目に「最低でも過去5年のリターンをチェックして、下降トレンドのときに大きく下げないようなファンドを見つけるようにしてください」とあるが、投資信託では過去のパフォーマンスが将来のリターンを保証するものでないことは、もはや常識である。
この点から中野社長は「最低でも過去5年の運用成績はチェックしたいので、新規設定ファンドは最初から対象外」としている。もっともらしい発言だが、セゾン投信のファンドは２本とも10年以上の運用期間があることと無関係ではないだろう。
とにかくツッコミどころが多すぎて、笑ってしまうレベルの投信会社社長の「自画自賛」記事だった。
