如月五月の「ちょっと気になる話題、情報を斜め視線から」

ちょっと気になる話題、情報を斜め視線で解説

箱根駅伝、連覇を逃した東海大学陸上競技部のツイッターが「子供」レベル

10位の東洋大学の情報発信の姿勢を見習うべきでは

 

 例年盛り上がる正月の名物行事「箱根駅伝」。

 今年は一昨年の勝者青山学院が昨年の2位から王座を奪還するという結果に終わった。特に復路は優勝こそ逃したものの、追う東海大学に一度も追いつかれることなく全区間1位での勝利だった。

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 個人的には、昨年の覇者東海大学の一強で、これに前回2位の青山学院大から、3位の東洋大学、4位の駒澤大学、5位の帝京大学までを有力校として優勝争いになると予想していた。解説者の間では、他の大学駅伝でなどで好調だった国学院大学、東京国際大学を5強に入れる声もあったが、私は陸上競技や駅伝に詳しくはないので、ここではとりあえず昨年の上位5大学を対象としたい。

 ところが結果は、東海大学こそ2位に、帝京大学は4位に食い込んだが、駒澤大学は8位、東洋大学に至ってはシード権すれすれの10位という予想外の順位となった。

 

 個人的にはどこの大学を特に応援しているという訳ではないのだが、そこは「斜め目線から」の分析を売り物にしている本ブログ、競争終了後の各大学の陸上競技部のWebサイトなどの更新状況を確認してみた(いずれも7日6時30分時点の更新状況)。

 

 まずは優勝した青山学院大学。陸上競技部のサイトでは、往路の2日には2回の更新、復路の総合優勝した日も2度の更新、その後も4日、5日と続けて祝勝会のお知らせなどを掲載して更新している。まあ優勝校なので当然と言えば当然だが、淡々と誠実な情報発信をしているように見える。

 

 次に4位の帝京大学駅伝競走部だが、ここは評価の対象外としたい。というのもサイトは存在するのだが、2018年6月を最後に更新が止まっているのである。理由は不明だが、Webサイトで新たな情報発信する意図がないことは明白なので、これは大学側の方針なのだろう。個人的には、1年半以上も更新しないなら、サイトの存在自体がマイナスイメージにつながるので削除した方がマシとも思うのだが。

 

 8位の駒沢大学は極めてシンプル。往路、復路ともに当日にその結果を淡々と掲載している。監督や選手のコメントはなく、「ご声援ありがとうございました」「これからも応戦お願いいたします」の2つのメッセージがあるだけ。まあ結果が結果だけにコメントしにくいという面はあるだろうが、それでも正式に結果を情報発信している点は素直に評価できる。

 

 10位に低迷した5強の一角東洋大学は、陸上競技部のサイトは部の紹介に留まっていて、「スポトウ」という東洋大学スポーツ新聞編集部が駅伝を含めた各種競技の最新情報を発信している。箱根駅伝に関しては、3日に往路の結果を編集部の総評に始まり、酒井監督や選手のコメントを合計6500字を超える長文で解説している。

 なかでも監督のコメントは約1300字と圧倒しており、各種スポーツ新聞の報道とは比較にならないレベルの充実度。復路については6日の更新とやや遅れたが、それでも同様に5600字を超える記事を掲載している。

 期待に応えられなかったチームとしてはあまり情報発信はしたくないのかもしれないが、ここまで緻密に取材し、監督・選手も丁寧に対応しているのは高く評価すべきだと思う。

 

 さて、ここまで読んで来られた方々は、「2位の東海大学はどうした?」という疑問を持たれると思う。その理由は同大学の陸上競技部中・長距離ブロックのWebサイトを見れば一目瞭然だ。

 同サイトは左側にトピックスがあり、右側にツイッターの更新情報が掲載されている。ちなみにトピックスの方は昨年12月31日で更新が止まっているので、これはこれで編集方針として理解できないでもない。

 問題はツイッターの方である。最新情報は3日の復路の出場メンバーの紹介で、その前が往路4位の結果報告。肝心の復路、総合の結果については一言も言及がない。

 いくら2位という残念な結果に終わったとしても、少なくとも結果報告と応援してくれた全国のファンへの感謝のメッセージぐらいは掲載するのが最低限の「大人としての常識」ではないだろうか。

 連覇への可能性を残した往路までは情報発信するも、最終的に結果(ここでは連覇)が出なければまったくの無反応というのは「嫌なことはしたくない子供」レベルの情けない対応だ。

 同じ優勝候補と言われつつも、10位に終わった東洋大学の真摯な情報発信に比べると、まさに「大人と子供」ぐらいの責任感の差があると言われても仕方がないだろう。

 

 「勝った」ときにそのうれしさを情報発信するのは当たり前。むしろ「負けた」時にこそ組織の体制や指導者の考え方が如実に反映される、と受け止めたのは私だけではないだろう。

「今年こそ貯蓄を」と考えている人への的確なメッセージ

2020年、お金を貯めたいなら「ボーナス払い」をやめるべき理由(ダイヤモンドオンライン)

深野康彦:ファイナンシャルプランナー

 

 昨年のバブル世代を狙い撃ちにした大企業のリストラ対象年齢の低年齢化などを背景に、50代の勤労者は言うまでもなく、30代、40代の人たちにも会社の将来、そして自分の人生設計への不安感の高まりから、「今年こそ貯蓄をしよう」と考えている人は多いだろう。

 

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 1月5日付けのダイヤモンドオンラインに、まさにこういう人々のための記事「2020年、お金を貯めたいなら『ボーナス払い』をやめるべき理由」が掲載された。

 

 タイトルには「ボーマス払い」が使われているが、内容はその他貯蓄環境を取り巻く様々な事例を取り上げており、新年に貯蓄を目指すためのアドバイスが具体的に書かれているのが特徴だ。

 著者はファイナンシャルプランナー(FP)の深野康彦氏。1989年にFP会社に入社、その後1996年に独立して現在に至るというから、FPとしての経歴は30年近くになる。

 ちなみに私がFPの資格を取ったのは1999年だが、当時から分かりやすい解説が人気の有名なFPだった記憶がある。

 

 記事前半では、今年の賃金に関する注目ポイントを解説している。

 最初のポイントは2020年4月からの「同一労働同一賃金制度」で、著者は「本来、正社員と非正規社員の収入格差をなくすための制度ですが、どうやら非正規社員の収入を上げるのではなく、正社員の収入を下げる方向に動く企業が多いようです」と指摘している。

 

 具体的には「家族手当、住居手当などが廃止になる有力候補」としており、家族持ちや賃貸住まい、住宅ローンを抱える人への影響が大きそうだ。

 特に大企業では、各種福利厚生制度が充実していることが就職の際の人気要因のひとつになっていたが、バブル崩壊・リーマンショック以降、保養所や社員寮などを売却する動きが続いており、この流れに沿えば会社側は「家族手当」「住宅手当」の廃止は当然視野に入れていると思った方がいい。昨年の残業規制に加えて、今年の各種手当の廃止はサラリーマンには堪える。

 

 第二のポイントは、「給与所得控除の上限額が引き下げ」と「基礎控除の引き上げ」。

 年収850万円以上の所得控除が220万円から195万円に引き下げられる訳だが、ただし、税務署の平成30年分所得税の改正のあらましによれば「年齢23歳未満の扶養親族がいる人」などには新たに「所得金額調整控除」が設定されるので、対象の家族がいる世帯には多少の軽減措置もある。

 

 もっとも影響は基礎控除の方が大きいかもしれない。記事にもあるが、財務省の平成30年度税制改正の個人所得課税の(3)公的年金等控除の適正化によれば、注釈に小さく下図のように記載がある。

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財務省の資料から抜粋

 現在は年金支給開始時期の調整期間中で、65歳未満でも年金を受け取っている人がいるが、より影響が大きいのは65歳支給になる現役世代だろう。

 控除金額が70万円から60万円へと年額10万円の引き下げというのは、率にすれば15%である。これまでは月額5万8000円までの年金には課税されなかったが、今年からはこの水準が5万円ちょうどに引き下げられることになる。

 個人年金や企業年金などで60歳からの支給を予定していた人には、負担増は避けられないかもしれない

 

 記事では後半で、「年収に占めるボーナスの割合は、従業員数5000人以上では約28%に達しています」と指摘、業績に左右されるボーナスへの家計依存度を低くして、固定資産税や保険料などの支払いを毎月積み立てることを推奨している。

 これについては具体的には、例えば生命保険料や自動車任意保険料は「年払い」の方が「月払い」より安いので、支払いを「月払い」にするのではなく、「年払い」のための資金を自分で毎月積み立てるという意味だということを確認したい。

 

 また深野氏お得意の「節約」分野の指摘も改めて参考にしたい。ポイントは通信費と生命保険。

 Docomoなど大手キャリアから格安キャリア(MVMO)に乗り換える節約法ははすでに広く知られているが、実践している人はまだ少ない。

 MM総研の調査「国内MVNO市場規模の推移(2019年9月末)」によれば、2019年9月末の契約数比率は7.8%に留まっている。ちなみに私はY-mobileのガラケーを使っているが、「いつでもどこへもかけ放題」で支払いは毎月1000円ちょっとである。この辺りのアドバイスは昨年7月の当ブログ「シニアには「ガラケー」「タブレット」の2台持ちがオススメ」でも書いているので、参照されたい。

 

 生命保険については、予定利率が最低水準にある今、長期の終身保険などに入るのは問題外。どうしても病気や事故の補償が不安なら「こくみん共済」など各種共済でカバーするか、若い世帯なら掛け捨ての死亡保障の定額保険が最も合理的だ。

 記事にもあるが、見かけの金利に惑わされがちな「外貨建て保険」などは、見方を変えれば長期で「外為」の変動に賭けるようなようなものである。もしも外国為替で運用したいならFXでレバレッジを1倍に設定して投資した方が手数料的にはまだマシだ。投資先としては決してお薦めはしないが。

 

 ということで、新年早々「今年こそ資産を増やそう」という考えている人には、まず足元の所得の動向と節約の基本を押さえるという意味で、タイミングのいい記事だと思う。

ヨドバシカメラ、予想通りのキャッシュレス還元期間を延長

期間を3月1日までに、ただし還元額は1万円引き下げ

 

 新年早々、昨年の予想が当たって喜ばしい限りである。

 何のことかと言えば、家電量販店大手ヨドバシカメラが1日、昨年末までだったキャッシュレス還元策の期限を今年3月1日まで延長したのだ。

 

 昨年10月に消費税率が10%に引き上げられた際に、当ブログでは当日ヨドバシカメラの動向を「中小企業ヨドバシカメラのキャシュレス還元策に他社はどう対抗するか」を10月1日に掲載、このなかで「逆に規制に向けて動きがなければ、3月、4月の新年度入り、6月のボーナスシーズンまで期間延長も視野に入れているはずだ」と書いたのだが、延長期間はともかく見事に的中した。

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ヨドバシカメラのWebサイトから

 しかもバナー広告内には、左上に丁寧にも「大好評につき第2弾」とまで書かれている。

 

 さて、気になるのは今後の展開だが、前回のキャンペーンが10月1日から12月31日までの3カ月、今回は1月1日から3月1日までの約2カ月。となると第3弾は3月2日から3月31日までの約1カ月となると考えるのが自然。

 

 ただ、中小企業だけに適用される今回のキャッシュレス還元策は6月末までが期限なので、ひょっとすると4月以降も何らかの還元策を用意・検討している可能性はある。

 

 もうひとつ気になったのは、今回の還元ポイントの上限がひと月当たり上限2万円という点。ヨドバシカメラのWebサイトにはすでに記載がないので確かではないのだが、BCN+RのWebサイトの記事によれば、前回のキャッシュレス還元ポイントの上限は3万円だったので、1万円引き下げられたことになる。買い物金額で言えば還元の上限が60万円から40万円に20万円分引き下げられた形だ。

 

 以上をまとめると、予想通りにキャッシュレス還元の期間は延長されたが、その期間と金額はより限定的になったと言える。この傾向は第3弾にも引き継がれる可能性が高いので、還元ポイントが上限1万円になることも想定される。

 

 ヨドバシのポイントを生かして大きな買い物を考えている人は、3月1日までに購入した方が得策となるかもしれない。これはあくまで私見なので責任は負えませんが。

おカネをかけずに「パチンコとは何か」を知る方法

ギャンブル依存症、パチンコなら実機を購入して自宅で遊ぶ手も

 

 日本には、ギャンブル依存症の疑いがある人は、男女あわせると推計320万人で、成人の3.6%におよぶ。カジノ大国といわれる米国やオランダの1.9%を抜き、世界でもダントツに高い数字――ギャンブル依存症の実態と対応策に関する記事「高収入エリート夫が自己破産…自覚なく進行するギャンブル依存の恐怖」が1月1日付けのダイヤモンドオンラインに掲載された。

 

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 新年早々、何とも暗い話で恐縮だが、成人の3.6%という数字はバカにはできない。100人規模の会社であれば、4人ぐらいは依存症の疑いがあることになる。

 

 記事では、ギャンブル依存症の疑いがある人の中で、「パチンコ・パチスロが中心」と答えた人は約8割にのぼる、と書かれているが、パチンコ・パチスロの店舗自体は出玉規制の強化などもあって長期的に減少傾向にあるので、コアなファンが大金をつぎ込んでいるのだろう。

 

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 公的なギャンブルである競輪、競馬などの比率が低いのは、パチンコ・パチスロが通勤途中の駅チカなどにあって、手軽に立ち寄れるという立地が影響していると思われる。

 

 ギャンブル依存症については、過去にも「ギャンブル依存症の引き金、「ビギナーズラック」が危ない」としてダイヤモンドオンラインで取り上げているが、この記事では厚生労働省の調査として「男性のおよそ9人に1人は依存症の傾向がある」と書かれている。

 

 依存症になる原因はすでに判明していて、ドーパミンという脳内の快楽物質。「耐性」や「禁断症状」などを引き起こし、他の依存症と同じように「囚われの身」となってしまう。

 治療方法は、他の依存症と同じように専門治療施設や民間施設で行っている「認知行動療法プログラム」や「自助グループGA」などだ。

 どちらも自分一人では解決できないことを前提にしている。それほど治療がやっかいな「病気」なのだ。

 

 ちなみに私はパチンコ・パチスロの店舗にすら行ったことはないのだが、実際にパチンコをやらずに「あれこれ言うのは無責任」だと感じていたので、いろいろ考えた末に、数年前にYahooオークションで売られているパチンコの実機を購入してパチンコを数日間集中的に遊んでみた。

 

 ちなみに私が購入したのは「ルパン3世」という台の中央に液晶画面のある機種で、パチンコ玉が4000個、正面のガラス盤を開けるカギも付いていた。価格は交渉の結果送料込みで1万円だった。

 

 さて、商品が届いた当日は「かなり重い」実機を自室に運んで、電源をつなぎ早速遊び始めた。確かに正面の動画が動いて、様々な演出があって、絵柄がそろって「当たり」となった時の「興奮する」という感覚は何となく理解できたような気がする。

 ただ、感じたのは「パチンコ玉を打っている」というよりは「くじを引いている」というもので、しばらくするとハンドルを握って画面を見るだけと言う単純な作業に飽きてしまった

 

 「当たり」が出やすくなれば面白くなるのではないかと思い、ガラス盤を開けて釘の間隔を広げて、球が入りやすくして遊んでみたが、これは完全な逆効果だった。

 ほぼすべてのパチンコ玉が入賞穴に入ってしまうので、今度はスリルが感じられないのである。正面の画像は回りっぱなしで、大当たりの回数も激増して、思い切り「つまらなく」なってしまった

 

 という訳で、実質3日、合計で10数時間ぐらい遊んだら飽きてしまったので、届いたときの梱包状態に戻してYahooオークションで売却、送料着払いで約1万円で売ることができた。

 

 以上の経験をもとに言えるのは、パチンコを実際に経験して楽しんでみたいと思うなら、パチンコ屋に行くよりも安く済むということ。友人の話では一回の投資額が1万円ぐらいになることは珍しくないそうなので、2,3回行けば数万円になってしまう。しかもビギナーズラックをきっかけに依存症にかかる危険性もある。これではパチンコを「体験」するには、おカネもリスクも大きすぎる。

 

 今回の私の経験では、最初の実機購入への投資額1万円は、遊んだあとすぐに売却したことで同じ市場価格で売れたので、かかった費用はほぼゼロ。しかもパチンコの内部の仕組みを確認したり、釘を操作するという通常ではできない行為まで実践できたし、想像以上に「単純作業な遊び」だということも学んだ。Yahooオークションでは、今でもパチンコやパチスロの実機が数千円から購入できるようだ。

 

 あえて人様にパチンコを推奨する訳ではないが、実態を何も知らずにただ「パチンコ悪玉論」を振りかざすのは、ちょっと説得力に欠けるようにも思う。やり方次第でおカネをかけずに「パチンコとは何か」を知る方法があるのだから。

【注目商品】風呂場を物干し場として使える収納式ロープ

最大耐重荷25kgと実用性は十分、工具も不要

 

 新年あけましておめでとうございます。

 今年も本ブログご閲覧のほどよろしくお願いいたします。

 

 さて、第二弾となる今回【注目商品】は、雨の日でも風呂場で洗濯物を乾かすために使うための便利なグッズを紹介します。

 

 最近のマンションは浴室乾燥機が標準装備されていることも多く、風呂場でも洗濯物を干すことができるようですが、戸建てでは中心に窓を開けて、換気扇で空気を入れ替えるのが主流で、洗濯物を乾かすことを想定してはいません。

 築年数の古いマンションのユニットバスにも換気扇しかない物件もまだ多いと思います。

 

 ビジネスホテルや最近一部の戸建てのユニットバスには以下の画像のような簡易型の収納タイプの「物干しロープ」が設置されています。

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 ただしこの商品「耐荷重」が5kgしかないんですね。これだと濡れたシャツと下着を掛けたらもう重さが制限値に達してしまいます。あまり家庭用としてはあまり実用性がありません。

 

 ここで紹介するのは、下図の収納型の新しいタイプの「物干しロープ」です。

 使い方はほぼ同じで、使用する際にボックスからロープを引き出して、対面側のフックに引っ掛けるだけ。

 大きな違いは「耐荷重」で、こちらは25kgと簡易型の5倍。これだと一般的な洗濯ばさみがいっぱい付いた四角いハンガーでも2つは掛けられます。

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 耐荷重が大きいので、浴室に穴あけの工事が必要かと思うかもしれませんが、付属してくる専用の接着剤を使えば問題ありません。接着剤を乾かすのに多少日数はかかりますが。もちろん、より確実に取り付けるのであれば壁にネジを埋め込んで使うこともできます。

 

 私がこれを発見、購入したのは昨年の春頃でしたが、発売早々に人気が出たのか、今ではAmazon類似商品がいくつも販売されています。

 好みのデザインや価格で選んでもいいとは思いますが、大事なのは「耐荷重」。似たような構造の商品でも10kgしか掛けられない商品もあるので、注意した方がいいです。

 

 ちなみに価格は私が購入したころはこの商品、4000円弱でしたが今では3000円台前半まで下落しているようです。

 浴室の換気扇に替えて取り付ける専用の乾燥機と、物干し用のポールを購入する手もありますが、工事費込みで10万円近い出費になるはずです。3000円なら仮に想像以下の仕様だったとしても、あまり悔いは残らないかと。

 雨の日に洗濯物を干すことができない家では、結構重宝すると思います。

 

 

ようやく4Kテレビを購入――地デジの画質アップが想像以上

パナソニックの4K液晶テレビTH-49GX855

 

 かねてより当ブログで、現在の43型プラズマテレビが壊れかけているので、買い替えを検討中と書いて生きたが、先週末にようやく購入、自宅に設置された。

 

 機種は、狙い通りのパナソニックのTH-49GX855。幅は約110cmなのでこれまでの43型とほぼ同じで、画面を取り囲む黒い「枠」が細くなって、その分「液晶」置き換わった格好。そのせいか、あまり画面が大きくなったという印象は受けなかった。  

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Panasonicの製品サイトから

 画質については、自発光方式の「プラズマ」からバックライト照射の「液晶」と言うことで輝度や反応に不安もあったが、やはりこの10年の液晶の技術進歩は大きく、違和感は感じなかった。

 

 特に地上波デジタル放送については、パナソニックのテクノロジー[素材解像度検出 4Kファインリマスターエンジン][AI HDRリマスター]の効果が大きく、画像の解像度が高まった気がする。

 4K放送も見てみたが、まだ民間では放送されている番組が少ないという事情もあって、NHKBS4Kしか見ていないが、「綺麗か」と聞かれれば確かに綺麗だが、「衝撃的」いうまでの破壊力はなかったというのが正直な感想

 

 これは4K放送への期待度が高すぎたという側面もあるだろうが、個人的には地上波デジタル放送の画質向上効果が想像以上に大きくて、その差があまり感じられなかったのかもしれない。

 

 あと気付いた点としては、Amazonプライムビデオがリモコンの「マイアプリ」ボタンに登録できるので、ワンタッチで鑑賞できること、また、スマートスピーカーにスキルを登録することで、ダイニングにあるAmazonEcho Showから「アレクサ、テレビをつけて!」と言うだけでリビングにあるテレビの電源が入るのは便利だと感じた。

 

 一方、想定外だったこともあった。それは家庭用ゲーム機Wiiが接続端子の変更で繋がらなくなったこと。テレビの接続端子がすべて「HDMI」と「USB」になってしまったので、Wiiのピン端子接続が不可能になった。

 もっとも、同様の悩みを抱えている人は多いようで、AmazonではWiiの出力端子をHDMIに変換するアダプターが数百円から販売されている。これを使えば接続の問題は解決するし、アナログからデジタルとなることで多少の画質アップも望めるかもしれない。

 

 肝心の価格だが、とある家電量販店で交渉して税込み152,000円だった。もちろんポイントは別途。

 店頭に掲げられていた値札では175,800円だったので、まずは納得できる価格だと思う。

 

実に面白い「婚活アプリ」の実践法――グラフの表記には課題も

年末年始に「婚活」市場が盛り上がる背景事情(東洋経済オンライン)

桜井 まり恵 : 恋愛・婚活アドバイザー

 

 結婚相手を探す「婚活スタイル」が、昔の「お見合い」から、職場などでの「自由恋愛」を経て、「婚活パーティー」「婚活アプリ」に移りつつあるという話は、耳にしたことがあるが、12月28日の東洋経済オンラインに「年末年始に『婚活』市場が盛り上がる背景事情」というタイトルの記事が掲載された。

   

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 記事では前半で、「12月から各婚活サービスの会員数は増加し、1月まで増加傾向は続きます」と年末年始に盛り上がる事情を解説、結婚相談所の会員数の推移と、マッチング率の推移のグラフを表示して、その傾向を「目に見える形」で表現している。

 ちなみにマッチング率というのは、婚活アプリで「いいね!」を送った相手に「ありがとう」を返信した状態のことで、「いわば婚活の最初の1歩」だそうだ。

 

 確かにグラフを見ると、会員数もマッチング率も大きく伸びているように見えるのだが、このグラフについては一言注文がある

 それは「縦軸」の目盛りの数値がないこと。例えば「会員数の推移」だが、グラフからは2.5倍以上に増加しているように見えるが、実数値は127%となっている。

              

 この違いは、縦軸の目盛りを記載しないために、縦軸の下限を「ゼロ」とするか「一定の固定値」にするかでグラフの印象が大きく変わってくるのことに起因する。これは次の「マッチング率」の推移」のグラフにも当てはまる。

              

 ビジネスの現場でも、データの変化を強調するために縦軸を「工夫」することはあるが、その前提条件に「目盛りを明記する」のは必須条件だ。記事にあるようなグラフの使い方では、読者に誤解を与えかねない。

 

 話を元に戻すと記事後半では、婚活が年末年始に盛り上がる要因として「時間の余裕」を挙げている。

 確かにまとまった休日を取れて、帰省して旧友にあったり、親戚一同が集うこととなれば、「結婚」がテーマになる可能性はある。親しかった友人が地元の知り合いと結婚して、本人の醸し出す雰囲気に「伴侶、子供を持つ家庭」を感じるとなれば、自分の結婚への意識も変わることは十分に考えられる。

 

 また、スマホでSNSが当たり前の世代にはデジタルな「婚活アプリ」がへの親和性が高いことも影響しているだろう。

 50代の私にとって意外だったのは、婚活アプリでは「複数人と同時のやり取りが可能な場合が多い」という実情。

 個人的には「同時並行」で結婚話を進めるのは違和感があるが、よく考えてみれば実際に会う前に「チャット」や「メール」でのやり取りをするのは、お互いの「人となり」の一部を知るには手軽だし、双方確認のうえで実際に合えば、会話もスムースに始まるのは当然かもしれない。時代は変わったものである(何とも年寄りくさい表現だが)。

 

 記事では具体例として、「実際に婚活サービスを使うときの“コツ”」を4つ紹介している。

 具体的には、相手を探す段階では、

  1. 「いいね!」をためらわない
  2. プロフィール作成で手を抜かない

 マッチング後では、

  1. 初回は昼間のカフェで1時間のデートを
  2. うまくいかない場合、切り替えの気持ちも大切に

 の4点だ。

 個人的な感想を言えば、マッチングまでは「積極的に」、マッチング後は「冷静に」といった感じだろうか。

 

 著者は最後に「婚活は、何よりも自分で行動を起こさないと始まりません」としている。

 婚活サービスが多様化し、婚活へのハードルが下がった状況で、結婚への意志が多少でもあるなら、「婚活アプル」は検討すべきひとつの手段ではあるだろう。もっとも、私自身が婚活アプリを利用したことがないので、説得力に欠けるのは十分に自覚しているが。

 

 しかも今年の年末年始は、30日の月曜日を休めばサラリーマンには9連休の人も多いはず。婚活アプリを利用するしないに関わらず、自分の結婚観を見直すいい機会ではあるはずだ。

 

トヨタのKINTO苦戦、個人リースとの差別化と魅力向上がカギ

トヨタの自動車サブスク「KINTO」大苦戦の真因(東洋経済オンライン)

木皮 透庸 : 東洋経済 記者

 

 トヨタ自動車が、今年導入した自動車の定額利用サービス、「KINTO」が苦戦を強いられているようだ――「トヨタの自動車サブスク『KINTO』大苦戦の真因」が12月26日付けの東洋経済オンラインに掲載された。

 

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KINTOのWebサイトの一部抜粋

 記事によれば、KINTOの契約件数はトライアル期間(3月~6月)に83件、その後の全国店以後も11月までの5カ月で868件に留まったそうだ。

 全国に4800店の販売網を持つトヨタとしては、月間の取り扱いが173台というのは「かなりマイナーな車」の水準である。ちなみに日本自動車販売協会連合会によれば「乗用車ブランド通称名別順位」によれば、11月の上位50車の最下位のハイエースワゴンでも731台売れているのだから、KINTOは予想をかなり下回っていると言っていいだろう。

 

 トヨタも、対象となる車種を追加したり、中古車や法人向けを手掛けるなど、手は打っているようだが、効果はまだ未知数だ。

 

 実は私自身、以前KINTOではないが、日産の個人向けリースでミニバンを購入したことがあるのだが、その決め手になったのは、

 ①当時は新規格キャンペーンとして金利優遇があったので、普通に分割払いで購入するのとあまり価格差がなかったことと、

 ②車がモデルチェンジではなく、完全な新モデルだったので、リコールや故障、修理、事故など何が起きても「販売店」に持ち込めばいいという安心感

 が決め手になった。

 

 任意保険も価格に含まれていたので、事故の際にも窓口を販売店の担当者がすべて対応してくれるというメリットは、実際に2回ほど自損事故を起こして実感した。保険会社との交渉が不要なうえ、代車の手配が迅速だったのもありがたかった。

 

 話は戻ってKINTOだが、トヨタが若者を中心とした「クルマ離れ」に一石を投じようとする試みは理解できる。最近のサブスクリプションブームに便乗するのも悪くはない。

 ただ、購入する側から見ると、個人リースや残価設定ローンとの違いが分からないというのが実情ではないだろうか。

 

 しかも記事では、販売会社の「残価設定型クレジットなどで売る方が、収益性が高く、今のところキントを顧客に積極的に勧める理由が見当たらない」というコメントを紹介しており、販売の現場にとっても「売る手法が増えたほどメリットはない」ようだ。

 つまり、買い手にも売り手にも「あえてKINTOを選ぶ理由」が見当たらないのだ。

 

 個人的にはサブスクリプションを訴求したいなら、記事にある福岡トヨタが展開する「KINTO ONE FT」ように、一年ごとに別の車種に乗り換え可能なスタイルにしてこそ、サブスクリプションのような魅力を感じるのではないだろうか。半年ごとに乗り換えられるレクサス版「キントセレクト」もあるにはあるが、月額19万8000円からというのは個人にはハードルが高すぎる。

 

 現時点ではコンパクトSUV「ライズ」で月額3万9820円(税込)が最も安い設定のようだが、これを3年縛りではなく半年か1年で乗り換え可能、しかも中古車も選択可能というような仕組みを変えれば、多少価格が高くなってもニーズは出てくると思う。

 

 現在、新車を実際に乗って確かめようとすると、売店で短時間の「試乗」をするか、新車のレンタカーを探すしか手段がない。試乗は無料だが、レンタカーは一日借りれば安くてもコンパクトカーでも諸経費込みで1万円近くなる。

 現在、日産ではリーフの「一泊二日試乗」を提供しているようだが、これは「電気自動車の知名度向上」を狙った一時的なキャンペーンに過ぎない。

 

 これが、定額の支払いで半年もしくは一年ごとにSUV、ミニバン、コンパクトと乗り換えができれば、その都度交渉、契約して、支払い額を決めるという手間も省けて、いわゆる「サブスクリプション」的な「乗り放題」のイメージに近くなる

 

 来年4月からは4系統に分かれて販売車種を棲み分けていた販売店が、全国で一斉にすべての車種を扱えるようになる。

 これはKINTOの普及には追い風要因になるはずだ。トヨタは買い手にはさらなる「幅広い車種選択」と「手ごろな価格」を、売り手にはより「KINTO販売のメリット」を提供して欲しい。

 

 個人の「モノ」への価値観が「所有」から「利用」へと変化しているだけに、KINTOはやり方次第で普及する可能性はあると思う。

 

来年のマンション価格、専門家の見方分かれる――都心以外は振るわず

SUUMO新築マンション2019.12.24号

 

 駅ナカで配布される新築マンションの無料情報誌「SUUMO」の年内最終号が12月24日に発行された。

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 今年春頃には掲載物件の減少によるページ数の減少で、週刊が隔週刊になり、東京市部・神奈川北西版はホチキス留めに変わるなど、逆風に見舞われた一年だったが、来年以降も発行は続きそうだ。

 

 今回の特集は2つあって、ひとつは表紙に大きく書かれた「年収と家、7719人調査」、もうひとつが「2020住まいの10大トレンド」だ。

 調査の方が表紙の文字は大きいのだがページ数は7で、特集記事としての掲載も2番目。記事としては、第2特集の「10大トレンド」の方が、内容も面白いし、ページも10ページと充実している。

 

 その「10大トレンド」だが、「新駅」や「テレワーク」など関心をそそる内容が多いのだが、個人的に最も参考になったのは、番外編の「2020年は『買い』なのか」だ。

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番外編の「マンション価格予想」

 見開き2ページを使って、価格動向、供給、金利・税制の面から解説している。

 

 元がフリーペーパーでデベロッパーからの広告収入で成り立っている雑誌に、多大な公平性、中立性を要求するのは無理であることは差し置いて、今回の記事で参考になったのは、番外編の「3人のプロに聞く!2020年以降のマンション価格予想」という記事。

 

 住宅評論家など3氏が首都圏を中心に、大阪府、愛知県を含む全国12か所の価格予想をして、表にまとめているのだが、この予想が大きく割れていて、面白いのだ。

 

 評価は、◎(上がりそう)、〇(現状維持)、△(下がる可能性も)の3段階なのだが、3人の評価にはすいぶん差がある。

 

 3人のなかで最も価格予想に強気なのが、ニッセイ基礎研究所の主任研究員である吉田氏で、△の地域はゼロ、東京の都心と城南の2か所は◎で、残りはすべて〇となっている。つまり2020年以降もマンション価格は全国的に下がらないと予想している訳だ。

 大手民間のシンクタンクの研究者が、ここまで強気の予想をする理由については書かれていないが、マンションの価格下落は中古では、すでに今年に入ってその傾向が見られることから考えても、都心とはいえ価格がこの先「上がる」というのはやや楽観的な予想に思える。

 

 一方、不動産業界向けの会員ポータルサイトを運営するマーキュリーの片平氏は、◎はゼロ、〇も4地点で、残りの8地点は△となっている。ニッセイ基礎研の吉田氏とは正反対の弱気の予想だ。

 その〇の地点も2か所は、吉田氏と同じ「都心」「城南」で同じ、残りの二か所は「城東」「大阪」となっている。

 神奈川、千葉、埼玉の東京隣接県はすべて△で、首都圏郊外にはかなり厳しい予想だ。

 

 この2人の中間的な評価をしているのが、住宅評論家の坂根氏。◎が5地点、〇が4地点、△が3地点とバランスを取っている。

 ◎は「都心」、「大阪」、「名古屋」など大都市圏に集中している一方で、「城南」の◎と「城西」の〇以外の「城北」などの東京3地点を△としており、東京以外の他のエリアよりも厳しい予想をしているのが目を引く。

 

 個人的な意見だが、3氏の価格予想については、「記号」だけでは物足りない気がする。読者としてはその「理由」も知りたいのではないだろうか。

 寸評として、編集部の簡潔なコメントが掲載されているが、見出しの「価格上昇するエリアも」というのはかなり苦しい。

 というのも予想の一覧表を見れば、全予想36のうち、◎(上がりそう)は7つ、一方、△(下がる可能性も)は11か所と下落予想の方が多いのである。

 まあ、雑誌の立場上、このような表現になるのは仕方がないのだろうが。

 

 興味を引いたのは、吉田氏を除く2名が共通して△を付けたのが全12か所中、東京の「城北」と「市部」の2か所だけだったという点。

 個人的には、このエリアでのマンション供給過多の影響だとは思うが、大阪(坂根氏は◎、片平氏は〇)よりも見通しが暗いのは気になった。

 

 タダで配布されている雑誌の編集内容にケチを付けるのは大人気ないのかもしれないが、その記事の内容も受け止め方次第でマンションの購入予定者に十分「役に立つ」と思う。

 SUUMO編集部には来年も、可能な限り購入者の目線に立った記事を掲載して欲しいものである。

純正リモコンからテレビにウイルスが感染するらしい――ヤマダ電機の店頭で

ヤマダ電機の店員の説明に驚愕

 

 このブログでも何度か書いているが、我が家では10年前に買ったパナソニックのプラズマテレビが壊れかけているので、近いうちに買い替えを検討している。

 

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 子供が小さかったためテレビのリモコンが行方不明になることが多かったので、別途純正リモコンを3台購入したこともあって、リモコンの流用も兼ねて後継機種もパナソニックの液晶49型「TH-49GX855」に決めており、現在価格の動向を見極めている最中だ。

 

 参考までにヨドバシカメラの価格は、発売当初175,780円だったが、11月6日に148,940まで下落し、その後持ち直し現在162,730円となっている。5%のキャッシュレス還元は今月末までなので買いたいのはやまやまなのだが、実際に価格が下がるのは年明けにありそうだ。

 

 という訳で、買う機種は決まっているのだが、他の量販店の価格動向も気になるので、先日近くにあるヤマダ電機に行ってみた。

 張り出してある価格は、想定通りと言うか希望価格よりだいぶ高いのだが、今後の価格や新製品の動向などを含めて店員さんと雑談めいた話をしていた。

 

 話題がリモコンの機能の話になったので、「実はウチにパナソニックの純正リモコンが3台もあるので、現行機種にも使えるか実際にリモコンを使って確認したいのだが」と振ってみたのだが、店員の回答は「それはできません」の一言。

 

 理由を聞いて驚いた。その理由とは「リモコンからテレビにウイルスが感染するので」。

 断っておくが、リモコンは10年前の機種とは言えパナソニックの純正である。それをパナソニックの現行機種のテレビに使うと「ウイルス」に感染するというのだ。

 

 最初は冗談で言っているのかと思ったが、本人の説明を聞いているうちに「どうせAV機器の仕組みに詳しく顧客だろうから、ウイルス感染とでも言っておけば諦めるだろう」という雰囲気がアリアリだった。

 

 常識で考えても、ボタンしかない純正リモコンにウイルスを組み込んで、それを同一メーカーのテレビに感染させるというのが「非常識」だとわかるはずなのだが、「面倒なことに関わりたくないという」店員の態度は、「今後何があってもヤマダ電機では買い物をしない」という決意を固めさせるには十分だった。

 

 大塚家具などを買収して、他業種に乗りだすのは構わないが、「本業」の家電売り場の店員の対応がこのような状況では、ヤマダ電機の先が思いやられる

 

【追記】

 その後、パナソニックのサポートセンターに電話して、リモコンの型番を伝えたら、「電源、音量、チャンネルなどの基本機能は問題なく使えます」との回答だった。

 とてもではないが「リモコンからウイルスが・・・」などと間抜けな質問ができるような雰囲気ではなかった。

 ヤマダ電機は、自社店舗の社員教育を一度見直した方がいい。もし店舗情報などが必要ということであれば、メールで連絡いただけばお知らせいたしますのでお気軽にどうぞ。